従業員に聞いてみよう

企業が成長し続けるためには、従業員の意見を積極的に取り入れることが不可欠です。なぜなら、現場で働く従業員こそが、経営層には見えない課題や業務の非効率を日々実感しているからです。

社内アンケートを実施する目的は、組織の改善・生産性向上・モチベーション向上・業績向上など多岐にわたります。

意見をどう活かすか

表で挙げられている項目は、会社に対する従業員の改善要望としてよくあるものの例です。これらの要望は、企業として解決すべき課題でもあります。しかし、こうした意見が上がっても実際に改善を進められる企業は多くありません。

現場の声を経営層が理解し、的確な改善策を打ち出せば、企業のパフォーマンスは高められます。しかし、問題はどのようにして従業員の意見を経営に反映させるかです。

アンケートの注意点

一般的な手法で大人数からの意見を集めやすいのが、「社内アンケート」です。しかし、質問の仕方によっては有益な情報を得られないこともあります。まずは、アンケートの目的を明確にし、従業員が具体的に回答できるよう問いかけることが重要です。

また、匿名性を確保し、「率直な意見を言っても評価には影響しない」という安心感を与えることも大切です。企業側が本気で意見を聞こうとしている姿勢を示すことで、従業員も真剣に回答するようになります。

「あなたの声は届いています」と示そう

アンケートの実施後、「勇気を出して言ったのに、何も変わらない」と社内に諦めムードが漂い、従業員が次の意見を言う気をなくすこと。これがアンケート調査でよくある失敗です。そのような事態を防ぐためには、フィードバックの共有と進捗・結果報告の徹底が欠かせません。全従業員に対する報告の場を設けることや、改善策の進捗を定期的に伝えることは、従業員に「意見が確実に届いている」と実感してもらうために必要です。

また、すぐに大きな改革を実施するのが難しい場合でも、「まずはここから変えていきます」という小さな変化を発信することもポイントです。アンケートは、意見が集まってからが本番なのです。その後の対応こそが、企業の本当の姿勢を示すものとなります。

「従業員の意見を求めた以上は、組織の改善に活かす意思を何らかの行動で示す」ぜひ、この考えを忘れないでください。